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ZOZO、ディスコ、大日印など  9月12日16時32分

<3092> ZOZO 2457 +291急騰。ヤフー<4689>が同社を買収すると発表している。1株2620円でTOBを実施、ヤフーは同社発行済み株式数の50.1%の取得を目指す。創業者で約37%を保有する筆頭株主の前沢社長はほとんどの株式をTOBに応じるもよう。TOB価格へのサヤ寄せの動きになっているほか、ヤフー子会社化によるシナジー効果への期待などが先行する形に。なお、ヤフーも買い先行でのスタートになっている。

<6146> ディスコ 21200 +1250大幅続伸。米中対立が緩和に向かっていること、投資判断引き上げでマイクロンが上昇したことなどから、米国市場では半導体関連の強い動きが目立ち、東京市場でも関連銘柄が買い優勢に。同社に関しては、東海東京証券が投資判断を「アンダーパフォーム」から「アウトパフォーム」に2段階格上げ、目標株価も14000円から28000円に引き上げている。

<5218> オハラ 1322 -252急落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は12.2億円で前年同期比50.2%減益となった。上半期の同28.8%減から減益幅は拡大している。つれて、通期予想は従来の15億円から13億円に下方修正、年間配当金も従来予定の30円から15円に引き下げている。光学機器用レンズ材の需要が想定以上に減少しているほか、「ナノセラム」のスマホ向け商流確立が来期以降に遅延する見込みとしている。

<6503> 三菱電 1459.0 +34.0大幅続伸。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に、目標株価も1440円から1500円に引き上げた。第2四半期決算時には下方修正が行われる公算だが、悪材料出尽くしにつながる可能性が高いと判断。需要の先行きに対する会社側の期待が適正化すれば、速やかに費用削減・抑制モードに切り替えできるとみているようだ。株主資本毀損リスクも他の大手電機各社と比べ非常に小さいと指摘。

<7912> 大日印 2700 +230急伸。大規模な自社株買いの実施発表が買い材料視されている。発行済み株式数の9.94%に当たる3000万株、600億円を取得上限に、取得期間は9月12日から20年3月24日としている。これまでの自社株買い規模は150-200億円程度であったため、自社株買い期待はあったものの、その水準は想定を上回るものと捉えられている。リクルートHD<6098>株売却資金などがその原資とみられる。

<2491> Vコマース 1713 +29続伸。ヤフー<4689>が「ゾゾタウン」を運営するZOZO<3092>の買収を発表、ヤフーは同社筆頭株主となっており、足元ではヤフーショッピングストア向けサービスやアフィリエイトなどが伸長している。ヤフーのeコマース強化を受けて、メリット期待への思惑が先行した。同社のほかEストアー<4304>なども同様に思惑買い先行へ。

<3134> Hamee 861 +150ストップ高。前日に発表した第1四半期決算がポジティブなインパクトにつながっている。営業利益は3.8億円で前年同期比63.9%増益、通期予想は10.9億円で前期比6.1%
の減益見通しであることから、想定外の大幅増益決算となっている。iFaceシリーズの継続ヒットを受けて国内コマース事業が業績をけん引しているほか、ネクストエンジンも期初計画を上回って推移しているもよう。

<9768> いであ 1273 +77大幅続伸で年初来高値を更新。血液中に含まれるマイクロRNAのメチル化率を測定することにより、既存の腫瘍マーカーよりはるかに高感度、高精度にがんを検出可能な技術を開発と、前日に発表していることが引き続き材料視されている。同技術の応用によって、がんの治療に対する広範かつ高感度な指標となることが期待できるとしている。バイオ関連分野への展開力に対する期待感が急速に高まる方向となっている。

<4026> 神島化学工業 778 -111急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は1.6億円で前年同期比25.8%減益となった。上半期は5億円で同49.2%の大幅増益計画となっており、想定以上に低調なスタートと受け止められている。採算性重視の施策によって一部製品の販売が減少したほか、減価償却費の増加なども響いたもよう。業績下振れ懸念などが強まる状況となっている。

<2440> ぐるなび 700 -17反落。クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価は530円としている。楽天<4755>が筆頭株主になったことで株価は回復したが、売上高は縮小基調が続き、有料加盟店舗数も減少トレンドなど、ファンダメンタルズは依然として厳しいとみている。「ぐるなび」サイトの建て直しには、大幅なリニューアルやコスト構造の大改革など、痛みを伴う可能性もあると分析。



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