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東京株式(前引け)=急反発、米イラン軍事衝突への懸念後退で全面高  1月09日11時51分

 9日前引けの日経平均株価は前営業日比473円05銭高の2万3677円81銭と急反発。前場の東証1部の売買高概算は5億7250万株、売買代金概算は1兆362億6000万円。値上がり銘柄数は1998、対して値下がり銘柄数は126、変わらずは35銘柄だった。

 きょう前場の東京市場は、前日の米国株市場でNYダウなど主要株指数が反発に転じ、買い安心感から主力株をはじめ広範囲に買いが流入した。米国とイランの対立が深まるなかで懸念された軍事衝突の可能性は、前日のトランプ米大統領の演説を受け警戒感が和らぎ、全般はリスクオフの巻き戻しが入る形となった。為替の円安なども投資家心理改善につながっている。値上がり銘柄数は2000近くに上り、全体の93%弱の銘柄が上昇する全面高商状となった。なお、前場の売買代金は1兆円を上回った。

 個別ではソフトバンクグループ<9984.T>、ソニー<6758.T>が高く、ファーストリテイリング<9983.T>も買われた。東京エレクトロン<8035.T>も上昇、三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306.T>などメガバンクも堅調。eBASE<3835.T>、ラクーンホールディングス<3031.T>などが値を飛ばした。半面、国際石油開発帝石<1605.T>、石油資源開発<1662.T>などが売られ、石川製作所<6208.T>、豊和工業<6203.T>など防衛関連株も急反落。ウエルシアホールディングス<3141.T>も下落した。

出所:MINKABU PRESS

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