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FRB議長発言受け景気後退懸念高まるも20000円はキープ  5月14日12時22分

[日経平均株価・TOPIX(表)]

日経平均;20138.45;-128.60TOPIX;1465.71;-8.98

[後場の投資戦略]

 本日の日経平均は前日と同様、米株安の流れを引き継いで下落スタートとなったが、その後は下げ渋る展開となった。

 前日のパウエル議長の発言を受けて景気後退懸念が一層高まり、好調が目立っていたナスダックを含め2日連続で米主要3指数は大幅な下落をみせた。また、売買代金が多くないことを考えれば、依然としてインパクトは相当程度あるとの見方もあるが、前日の日銀によるETF(上場投資信託)買いの金額は1000億円程度と、直近の1200億円水準から購入額が減額された。更には、国内を含め各国で経済活動再開へ向けた動きが出てきている中で同時に2次感染リスクを意識させるニュースも増えてきている。

 期待先行による形で日経平均も20000円台まで上昇してきたが、半値戻しによる達成感や経済活動再開への期待に水を差しかねない2次感染拡大のニュースフローが増えている中での、上述のパウエル議長発言を受けた米株安や日銀のETF買い減額ときている。それでも本日の日経平均が20000円を割らずにきていることをむしろ積極的に評価すべきともいえるが、やや下値リスクも意識しておきたいところだ。

 個別でも、本日は景気敏感セクターの中でも一線を画す好調さを見せていた半導体関連等のハイテク株が売られている。全体相場がこのまま戻り基調を続けるのか、再び下値を警戒した動きになるのかという瀬戸際局面であることを考慮すれば、この先は、ネット通販等の底堅い事業を手掛けている企業や直近決算で堅調な内容を示したようなファンダメンタルズが確固とした銘柄に的を絞っていきたい。


<AK>

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