個別の決算に市場の関心が集まりやすく【クロージング】 1月22日17時04分

22日の日経平均は反落。125.41円安の28631.45円（出来高概算12億1752万株）で取引を終えた。21日の米国市場ではハイテク株への物色からナスダックが連日で最高値更新となった流れが意識されていたが、英紙タイムズ電子版が東京五輪について「日本政府は新型コロナウイルスの感染で中止せざるを得ないと内々に結論づけた」と報じたと伝わるなか、売り先行で始まった。日経平均は28500円近辺での底堅さがみられ、下げ渋る場面がみられたが28700円手前で抑えられており、こう着感の強い相場展開となった。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1400を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは、海運、その他製品、電力ガス、石油石炭、化学、精密機器が堅調。半面、鉱業、鉄鋼、保険、証券、その他金融、空運が冴えない。指数インパクトの大きいところでは資生堂<4911>、ネクソン<3659>、KDDI<9433>、信越化<4063>、オリンパス<7733>がしっかり。一方で、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、TDK<6762>、ファナック<6954>、エムスリー<2413>が軟調推移となり、日経平均の重石となった。

ハイテク主導の上昇が期待されたが、東京五輪に関するヘッドラインを受けて売り仕掛け的な動きが先行した。28500円処での底堅さが意識されているが、週末要因もあって利益確定の流れもみられており、戻りも限られている。来週から本格化する日米決算を前に持ち高調整の動きも出ていたと考えられる。来週以降は個別の決算に市場の関心が集まりやすいが、主力処の決算を受けてあらためて物色が強まるかが注目されるところであろう。

また、決算本格化で全体としては方向感が出難くなるだろうが、バイデン政権への期待感から押し目買い意欲は強く、世界の大規模金融緩和政策によって待機資金も意識される。決算が利食いのトリガーになるようであれば、押し目狙いのスタンスとなるだろう。また、こう着感の強い相場展開となるなか、足元で物色が強まってきている中小型株へは個人主体の資金が向かいやすいだろう。米クオリティ株への物色が継続するようであれば、よりマザーズ銘柄への支援材料になりそうである。

＜AK＞