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日経平均は大幅反発、米株高受け前日の下げ埋める  2月25日15時51分

日経平均は大幅反発。24日の米国市場でNYダウは424ドル高と4日続伸し、過去最高値を更新した。金融緩和の長期化や新型コロナウイルスワクチンの普及に対する期待が高まった。長期金利は一段と上昇したが、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数も3日ぶりに反発。前日に500円近く下落した日経平均だが、本日はこうした流れを好感して405円高からスタートすると、朝方には30213.28円(前日比541.58円高)まで上昇する場面があった。ただ、その後は利益確定の売りも出て、高値圏でもみ合う展開が続いた。

大引けの日経平均は前日比496.57円高の30168.27円となった。東証1部の売買高は14億
6095万株、売買代金は2兆9211億円だった。業種別では、ゴム製品、その他製品、金属製品が上昇率上位で、その他も全般堅調。一方、小売業、電気・ガス業、医薬品の3業種が下落した。東証1部の値上がり銘柄は全体の63%、対して値下がり銘柄は32%となった。

個別では、東芝<6502>が売買代金トップ。引けにかけて東証1部復帰に伴う買い需要が発生したが、後場にはマイナス転換する場面もあった。また、ソフトバンクG<9984>
が4%近く上昇したほか、任天堂<7974>、ファーストリテ<9983>、ソニー<6758>、東エレク<8035>といったその他売買代金上位も全般堅調。SUMCO<3436>は一部証券会社の目標株価引き上げを受けて5%の上昇となった。前田建<1824>などとの共同持株会社設立による経営統合を発表した前田道<1883>は株式移転比率を意識した値動きとなり、東証1部上昇率上位に顔を出した。一方、イオン<8267>は売買代金上位のなかで逆行安となり、5%近い下落。2月末の配当等の権利落ちに伴い売りがかさんだようだ。
新中期経営計画と鈴木修会長の退任を発表したスズキ<7269>も軟調。また、エコトレディン<7427>などが東証1部下落率上位に顔を出した。


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