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世界的な新型コロナ変異株の感染拡大を懸念した売りが優勢に【クロージング】  7月20日16時15分

20日の日経平均は5営業日続落。264.58円安の27388.16円(出来高概算10億8000万株)で取引を終えた。週明けの海外市場は、新型コロナウイルス変異株(デルタ株)の世界的な感染拡大が景気回復の妨げになるのと見方が広がり、欧米の主要株価指数は大幅に続落。東京市場もリスク回避の動きが波及する格好となり、日経平均は前場中盤に27330.15円まで下押しした。その後、時間外取引で米株先物が一時的に反発したほか、5月安値とのボトム形成が意識されるなか、前引けにかけて下げ渋る場面も見られた。ただし、先行き懸念は払しょくされず買い戻し一巡後は安値圏でのもみ合う展開だった。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1600を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、精密機器と食料品を除く31業種が下落しており、鉱業、不動産、非鉄金属、石油石炭、空運などの下落が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、キヤノン<7751>、エプソン<6724>、オリンパス<7733>、キッコーマン<2801>、塩野義<4507>が堅調。半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、TDK<6762>が下落した。

世界的に新型コロナウイルス変異株(デルタ株)の感染拡大が投資家心理を冷え込ませた。また、米長期金利が1.2%を下回ったほか、円高進行、石油輸出国機構(OPEC)プラスによる2022年までの供給増加観測も重しとなり、ハイテク関連株や金融株、石油関連株などに値を消す銘柄が目立っていた。一方、業績予想を上方修正したキヤノンが9%超と急騰したほか、新型コロナウイルス向け治療薬の製造販売が特例承認された中外薬<4519>は小幅に続伸した。

東京五輪の開幕を控えて人の流れが一段と活発化することが想定され、コロナ変異株の感染爆発への懸念が拭えていない。また、日経平均が一時5月の急落時の安値(27385円)水準を割り込んだことから、1月につけた年初来安値(27055.94円)が意識されてくるといった声も聞かれ始めている。一方、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の買いや、このところ動きのない日銀による上場投資信託(ETF)買いへの思惑も根強く、売りが一巡した後は押し目を拾う動きも。ただ、目先は個別材料株を中心とした選別色の強い展開との見方が大勢か。



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