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日経平均は反落、ソフトバンクGがストップ高もけん引役にはなれず  2月07日15時56分

日経平均は反落。前日の米国市場では、前日の米国市場では、トランプ大統領による一般教書演説は概ね想定線との見方から売りが先行したものの、ムニューシン米財務長官らが来週に米中通商協議を再開することが伝わり、対中貿易摩擦問題の解決を期待する見方から下値も限られた。シカゴ日経225先物清算値は大阪比10円安の20860円になり、本日の日経平均はそれを下回る水準で寄り付いた。前日に市場予想を上回る第3四半期決算と自社株買いを発表したソフトバンクG<9984>が後場にストップ高水準まで急騰したものの、相場全体のセンチメント好転には至らず、日経平均はマイナス圏での推移が続いた。また、前日の取引時間中に決算と同時に会社計画の下方修正を発表したトヨタ自動車<7203>に対する積極的な押し目買いの動きは本日もみられず、改めて日本企業の業績面に対する警戒感が意識された形となった。物色としても好業績銘柄や米SOX指数の6営業日続伸を受けたハイテク関連銘柄の一角に限られた。

大引けの日経平均は前日比122.78円安の20751.28円となった。東証1部の売買高は12億
5075万株、売買代金は2兆5553億円だった。なお、値下がり銘柄数は1575銘柄となり、全体の74%を占めた。

売買代金上位では、前日に今期業績見通しの上方修正を発表したが市場想定には未達であったバンダイナムコホールディングス<7832>が8%安となり出尽くし感が強まったほか、任天堂<7974>、ソニー<6758>、ZOZO<3092>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンク<9434>、三菱ケミカルホールディングス<4188>が軟調。一方で、武田薬品<4502>、資生堂<4911>、東京エレクトロン<8035>などは堅調。

<SK>

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