株式・投資信託・ETF・退職・年金 投資に役立つ「ケイゾンマネー」

ビットワンG、しまむら、JIAなど  4月06日15時42分

<7172> JIA 1540 -146大幅反落。東海東京証券では投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げしている。目標株価も3000円から1640円にまで引き下げ。航空機リースへの過度の集中が収益構造の課題となっており、航空機リース以外の事業によるカバーは限定的とみている。現時点では、21年12月期の業績の底が想定より深くなったり、22年12月期の回復度が鈍くなるリスクも残るとしている。

<2338> ビットワンG 870 +150ストップ高。香港子会社とシンガポールのKin Seng Hong Pte Ltdが、医療・ヘルスケア事業に関する資本・業務提携を締結するための交渉・協議を開始する覚書を締結したと発表。Kin Seng Hongでは、各種マスクや、医療用ゴーグル、フェイスシールド、ニトリル手袋などの医療用品を製造している。同社では当該事業拡大に関連した市場の開拓を進め、当面の業績の下支え役としての期待が先行へ。

<3333> あさひ 1547 -78大幅反落。前日に21年2月期決算を発表、営業利益は68.6億円で前期比71.3%増となり、従来計画の60億円を上回った。一方、22年2月期は54.5億円で同20.6%の減益に転じると見込む。新生活様式に伴って拡大した自転車需要の一服を見込むほか、海外協力会社のコスト増加、世界的なコンテナ不足の影響などによる仕入価格上昇などが重しになるとみているもよう。大幅減益見通しに失望感が先行へ。

<2685> アダストリア 1979 -71大幅反落。前日に21年2月期決算を発表、営業利益は7.7億円で前期比94.0%の大幅減となった。ほぼ3月18日に上方修正した水準で着地。一方、22年2月期は65億円で同8.5倍と大幅増を見込む。年間配当金も40円から50円に引き上げる計画。新型コロナの影響軽減による下期以降の回復を想定している。ただ、22年2月期営業利益水準は20年2月期の半分程度で、インパクトは限定的のもよう。

<2305> スタジオアリス 2279 +171大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の21億円から47.3億円、前期比45.8%増にまで引き上げている。撮影件数の回復に加えて、コストコントロール強化などによる経費削減も奏効した。第3四半期までの状況から上振れは想定されていたものの、一転しての大幅増益見通しに買いインパクトが先行する形になっている。

<2413> エムスリー 8017 +3一時大幅反発。新型コロナウイルスのワクチン接種を担う医師を全国の自治体に紹介するサービスを開始すると報じられた。12日には高齢者への接種が始まるなか、人手不足が指摘されていることに対応する。自社サイトを通じて全国の9割の医師とつながっている強みが改めて評価されているようだ。ただ、本日は半導体製造装置などグロース株が伸び悩んでおり、同社も上値での戻り売りに伸び悩む展開となった。

<3048> ビックカメラ 1293 +58大幅続伸。前日に業績予想の修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の50億円から102.5億円、前年同期比33.7%増に、通期では150億円から177億円、前期比46.7%増に、それぞれ上方修正している。巣ごもり需要やテレワーク需要などで郊外型のコジマが好調であったほか、日本BS放送も伸長したようだ。第1四半期は2ケタ減益であったため、上半期の上方修正幅は想定以上との見方が先行。

<2809> キユーピー 2697 +174大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は63.2億円で前年同期比23.9%増、通期では前期比6.7%減の減益計画であり、想定以上の好スタートと捉えられた。市場コンセンサスも10億円強上回ったもよう。緊急事態宣言再発出により市販用商品の販売が想定以上に好調であったほか、一般経費なども抑制できたようだ。今後は原材料価格の上昇が見込まれるものの、通期コンセンサスは切り上がる方向とみられる。

<8227> しまむら 11660 -12220大幅反落。前日に21年2月期決算を発表、営業利益は380億円で前期比65.4%増益となり、3月15日の上方修正水準で着地している。一方、22年2月期見通しは386億円で同1.6%増と増益率は鈍化する見通しになっている。ほぼコンセンサス水準ではあるが、ここ1カ月で株価は大きく上昇しており、期待感が先行していたとみられる。また、24年2月期までの中期計画を発表、営業利益は493億円を見込んでいる。

<5406> 神戸鋼 753 +25大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。経常損益は従来の100億円の赤字から60億円の黒字に増額修正。半導体不足による自動車減産リスクが実現しなかったこと、円安に伴う建設機械などの損益改善、電力需給のひっ迫に伴う送電量の増加などが上振れの背景。市場コンセンサスは赤字であったこと、配当金も無配計画から5円に引き上げていることなどで、ポジティブな反応が強まる形になっている。



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