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ドルコスト平均法を過大評価するな

個人向けの投資のガイダンスでは、ドルコスト平均法がよく紹介される。

ドルコスト平均法とは、「毎月末に、2万円ずつ」といった要領で、一定間隔・定額で同じ商品を買い付けるやり方を指す。投資信託の場合だと、基準価額が値上がり(値下がり)すると買いつける口数が減る(増える)ので、一口当たりの平均購入額を引き下げやすく、また、一度決めたルール通りに買うので、楽な気持ちで投資を継続しやすいことなどが長所だと言われている。

この方法には、少なからぬ「信者」がいて、中には、「ドルコスト平均法は投資の王道だ」といったり、「ドルコスト平均法で、リスクを低減できる」とまで言い切ったりする人もいる。しかし、信者の方々には申し訳ないが、ドルコスト平均法は、貯蓄の習慣としては優れているが、投資方法としては決して有利だといえる代物ではないことを知ってほしい。
先ず、そもそも論として、どのような経緯で、幾らで買い付けたとしても、同じ期間に同じ資産に投資する限り、その後のリスクとリターンは同じであり、ドルコスト平均法で買ったからといって、リスクが低減される効果はない。
もちろん、必要な金額を一気に買うよりも、ドルコスト平均法でゆっくり買うほうが、買い付け期間中に投資金額が少ないために、その期間だけ低リスクだということはいえるが、この期間中の値上がりに対して獲得できるリターンも小さくなっているので、「有利」とはいえない。

たとえば、資金配分上、ある株式を買いたいと思う資金が120万円あるときに、10万円ずつ12回に分けて毎月買うとすれば、最適な状態になるのに時間が掛かり、その間の期待収益が下がる(これを「機会費用が掛かる」という)わけだし、一度に買えば数百円が一回(ネット証券の場合)で済んだかもしれない手数料が累計数千円になってしまう。また、リスク分散効果を望むなら、12回同じ株を買うのではなく、投資対象を分散すべきだろう。ドルコスト平均法が、リスク低減に有利だと信じて、同じ商品を買い続けるのは愚かなことだ。

他方、ドルコスト平均法には現実的なメリットが二つある。

一つ目は、ルール化された買い付け方法なので、高値を買ってしまったり、後で投資した株式の株価が下がったりしても、自分の意思決定のせいではなく、ドルコスト平均法という方法のせいに出来る精神的な気楽さだ。ドルコスト平均法は、「気休め」になることがあり、これは考えようによってはメリットだ。
もう一つは、ドルコスト平均法が、「天引き」の積立を正当化することで、貯蓄がしやすいという貯蓄習慣上のメリットだ。但し、これは、「天引き」のメリットであって、「ドルコスト平均法」のメリットではない。

結局、身も蓋もない話だが、「気休め」以上のメリットがなく、機会費用、手数料、リスク分散などの点で弱点があるというのが、先入観を取り払ってファイナンス論的に眺めたドルコスト平均法の実態だ。特に、この方法のメリットを過信して、金、自社株などにリスクを集中させるのは考え物だし、投資信託もお金があれば自分の最適額までさっさと買う方がいい。

しかし、金融機関や、金融機関の先棒を担ぐようなFP(ファイナンシャル・プランナー)にとっては、「ドルコスト平均法がリスク低減の役に立つ」という話はビジネスに好都合だ。顧客を一度積立投資に誘導すると、以後、自動的に資金が入ってくるからだ。

実は、運用会社に勤めていた筆者のある友人が、得意先の銀行の投資信託の窓口販売員向けの研修研修で、「ドルコスト平均法には、投資方法としてメリットはありません。理由は、...」と正しい説明をしたのだという。すると、後から銀行の担当部長に呼び出されて、「ウチでは、ドルコスト平均法はいいものだ、ということになっているので、今後、余計なことは言わないで下さい」と注意されたという。ファイナンス感度の悪いFPでも、「ドルコスト平均法は有利だ」と信じている人がまだ多数いる。気をつけておきたい。

山崎 元(やまさき はじめ)プロフィール
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楽天証券経済研究所客員研究員

獨協大学 経済学部特任教授
株式会社マイベンチマーク代表取締役

1981年東京大学卒業後、三菱商事、野村投信を筆頭に、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、
パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経て現職に至る。

ファンドマネジャー、コンサルタント等の経験を踏まえ、資産運用分野が専門。
雑誌やウェブサイトで多数連載を執筆し、テレビのコメンテーターとしても活躍。

掲載日:2013年10月21日

 
    

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