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2014年予測 ワークスタイルの変革と企業側の課題

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2014年は「企業のワークスタイルの変革が加速する1年」になるだろう。モバイルワークとソーシャルメディアへの対応が確実に加速するからである。

モバイルワークによるワークスタイル変革
2013年はスマートフォン、LTE(次世代高速携帯通信規格)の普及により、「いつでもどこでもストレスなくモバイルブロードバンド」時代となった歴史的元年だった。今年は云わば、「完全にモバイルワークの環境が整い、かつITネイティブな若年層が急激に増えているなか、逆に会社が投資を迷ってしまっている状況」だったと言える。

プライベートライフでは、多くの人々がLINEやFacebookなど最新のテクノロジーを駆使している一方、会社側はその対応にむしろ遅れをとっている状況だ。「ソーハラ(ソーシャルハラスメント:SNSなどで起こるハラスメント)」という言葉が注目されるようになってきたのも今年の特徴である。企業側はソーシャルメディアポリシーなどを策定するようになってきたが、こういった対応が話題になること自体、企業としてソーシャルメディアを取り巻くコミュニケーションの距離感をどう取るべきなのか、依然として迷っているステージにいることを表している。

2014年は、企業の想像を超えたスピードでモバイルワークとソーシャルメディアへの適応が求められていくだろう。モバイルツールやソーシャルメディアがもたらす新たなコミュニケーションスタイルを活かした企業が成長を加速させ、プライベートと仕事において、こうしたコミュニケーションスタイルの「緩やかな区別」を実現できた企業が新しい価値を作り出し、イノベーションを促進していくだろう。ポイントは「緩やかな区別」であり、例えば、BYOD(BRING YOUR OWN DEVICE=私物端末の社内利用)や、エンタープライズソーシャル(社内ソーシャルメディアの活用)などの活用が広がっていくと思われる。

企業側に求められる社員の生産性向上支援策
一方で、ワークスタイルの変革には課題もある。モバイルワークが加速すればするほど、社員は自由に仕事ができて自己裁量が増え、メリットばかりが享受できるかと言うと、決してそうではない。自由で柔軟、かつ裁量の多い働き方には「個人の成果への責任」が必ずついてくる。そのため、働く人々は個人の裁量と責任の中で孤立や孤独、成果へのプレッシャーを感じることが今まで以上に増えてくる。業務に関する責任を感じながら、個人のプライベートな問題への対応も今まで以上に感じながら仕事をする必要性が出てくるだろう。

このような状況下では、企業側が社員のプライベートな問題を早期発見して状況を把握し、深刻になる前に未然にサポートすることがマネジメント上で困難になっていくことが想定できる。組織が社員個人一人ひとりのワーク・ライフに関する問題をサポートする必要性が、今まで以上に経営課題となっていくことは明らかである。

ピースマインド・イープの調査研究機関である国際EAP研究センターが、先日ビジネスパーソン727人を対象に実施・分析した「ビジネスパーソンのワーク・ライフ・バランスに関するアンケート調査」によると、76%のビジネスパーソンが「仕事に影響が出た生活上の悩み」を経験していた。つまり、4人に3人が子育て、介護、お金・法律、健康関連、などの仕事に影響するような生活上の悩みを抱えたことがあることが分かった。また、会社が提供してくれたら利用したいサービスとしては、子育て、介護、お金・法律、健康関連のどの支援サービスも4割以上の人が利用したいと思っていることがわかった。特に、介護、健康関連のサポートの利用を希望する人が半数を超えている。(このアンケート調査結果については、後日ウェブサイトなどを通して発表する予定。)

今後、社員の労務管理や物理的なマネジメントが難しくなる中で、育児・介護休暇などの制度のみではなく、社員が生産性を保っていくための個別のワーク・ライフ・サポート、例えば、子育て、介護、心身の健康に関する個別相談など、具体的かつきめ細かい支援を採っていけるかどうかが益々課題となっていくだろう。

いずれにしても、メガトレンドとして2014年は生産性向上のためのワークスタイルの変革が進むことは間違いない。今年以上の変化が予想されるが、経営施策としてこの変化に率先して適応できる企業にとっては、非常にチャンスの多い1年になることだろう。

荻原 国啓(おぎわら くにひろ)プロフィール
過去コラム一覧

ピースマインド・イープ株式会社代表取締役社長

慶應義塾大学経済学部卒。在学中より人事コンサルティング会社新規事業開発や、新卒人材紹介事業等、人事マネジメント分野に従事後、(株)ピースマインド代表取締役社長(1998年創業~2011年3月)を経て現職。

日本国内最大規模のEAP(従業員支援プログラム)提供企業としてEAPやメンタルヘルス支援など、心理学・行動科学の専門性を活かした人と組織に関わる支援とコンサルティングを550以上の組織に展開。精神保健福祉士・産業カウンセラー・心理相談員。日本の起業家を世界に輩出する唯一の世界的起業家表彰制度EOYjapan2008セミファイナリスト。日本の次世代若手ベンチャー起業家を称える表彰制度DREAM GATE AWARD2008受賞。『クリックからはじめる自殺予防支援』代表世話人。

専門分野は人事・組織マネジメント、人材開発、EAP(従業員支援プログラム)、ストレスマネジメント、メンタルヘルス、震災ケア、レジリエンス、クライシスケア、ソーシャルビジネス等。

掲載日:2013年12月24日

 
 
    

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