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セカンドライフに差がつく、リタイア年齢【第4回】 - 退職・年金ナビ

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退職・年金ナビ [ 40代からはじめるセカンドライフプラン ]


【第4回】

セカンドライフに差がつく、リタイア年齢

家計の収支を予測するには、収入の一番の柱である働き方が大きく影響を与えます。収入の変化やいつまで働くか、また収入が年金に与える影響などについて、2回に分けて考えてみましょう。


(図表1)は男女別・年代別の年収の変化を示したものです。男性は50代前半から、女性は40代前半からカーブが下がり始め、50代後半から大きく下がっているのがわかります。あくまでも平均値ですので、企業や業種、規模などによって山の高さや位置に違いがありますし、何よりも個人差が大きいでしょう。社内規定や先輩の話を参考にしながら、自分のキャリアや働き方をイメージし、退職までの収入を未来家計簿の「労働収入の欄」に入れてみてください。物価上昇に伴うベースアップが期待できる時ならば、上昇率を一括0.5~1%などと入れて計算する方法もあります。しかし、今のようにデフレ傾向が続く時期や、給与体系に勤続年数が考慮されない企業の場合は、一定の上昇率を見込むことは難しいのが現実です。



(図表1)男女別 年代別平均年収の変化(正社員・正職員)
(図表1)男女別 年代別平均年収の変化(正社員・正職員
厚生労働省『賃金構造基本統計調査』(平成20年)をもとに、プラチナ・コンシェルジュにて作成
※企業規模計、産業計、学歴計


未来家計簿に入力するのは額面収入ではなく、税金や社会保険料を除いた手取り額(可処分所得)です。扶養家族の数にもよりますが、額面年収500~800万円ならば、おおよそ0.8を掛けた金額を入れます。社内預金や給与天引きの保険料なども収入に含め、天引きされた民間保険の保険料は支出の「保険料」欄に入力してください。

景気の低迷で年収アップが期待しづらい昨今、"リタイア年齢"がセカンドライフに大きく影響を与えます。公的年金の受給開始が、段階的に60歳から65歳に引き上げられるのに合わせて、改正高年齢者雇用安定法が施行され、長く働けるようになりました。希望すれば65歳まで継続して雇用されますが、収入が維持されるわけではない点には注意が必要です。

"リタイア年齢を遅らせる=レイトリタイア"の経済的な効果を、未来家計簿で確認してみましょう。60歳で退職する例(図表2)では、年金を受け取り始める65歳まで無収入となり、70代後半には貯蓄が底を尽いてしまいます。しかし60歳から5年間手取り年収350万円で働くだけで、シミュレーション上では収支が大きく改善され、90歳になっても約1000万円の貯蓄が残った状態です(図表3)。たとえ60歳以降に、現在より年収が大きく減ったとしても、長く働く効果は大きいと言えるでしょう。



(図表2)60歳で退職した場合
図表2
(図表3)65歳まで延長して働いた場合
図表3


EXCEL表は、(株)プラチナ・コンシェルジュのHPから無料でダウンロードできます。
『ライフプラン&キャッシュフロー表 2009年度版』(未来家計簿)

次回はレイトリタイアが、年金にどのように影響を与えるかについてご紹介します。

執筆:ファイナンシャル・プランナー/田辺 南香
掲載日:2010年月1月13日


プロフィール

ファイナンシャル・プランナー(CFPR)
田辺 南香(たなべ みか)

大学卒業後、情報出版会社に勤務。社内のITコンサルタントから、ファイナンシャル・プランナーへ転身。心豊かな生活を実現するお金のコンシェルジュとして、ライフプラン・保険・資産運用などに関するアドバイス・執筆・セミナー講師などを中心に活動している。





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