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保険の見直し(死亡保障)・・・ケース別見直し法 【第9回】 - 退職・年金ナビ

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【第9回】

保険の見直し(死亡保障)・・・ケース別見直し法

前回は、万一の時に保険で用意したい必要保障額の算出方法をご紹介しました。必要保障額がわかったところで、早速、具体的な保険の見直しに入りましょう。
 現在加入している保険が複数ある場合は、全ての死亡保障額を合算した金額と必要保障額を比較します。

加入中の保険の保障額が多すぎる場合

子どもの成長や、家を購入したことで、現在の保障額が必要保障額よりも多い人。例えば、300万円の終身保険(主契約)に3700万円の定期保険特約(10年毎更新、60歳まで)を付けているような場合は、万一のときに受け取る保険金額は4000万円。必要保障額が3000万円ならば、1000万円多いことになります。いつまでも保障がある終身保険は、安心できるものの保険料が高い。反対に、保障が一定年齢までの定期保険は保険料が安いという特徴があります。(図表1)のように選択肢は3つ。今の保険の加入年齢や、現在の年齢にもよりますが、将来の保険料が安くなる割合が大きいのは③、②、①の順です。貯蓄の状況などから終身部分の必要性を判断しましょう。終身保険の解約時には、加入年数によっていくらかの解約返戻金が戻ってきます。
図表1 必要保障額 3000万円の場合
図表1

加入中の保険の保障額が少ない場合

家族が増えた時に保険を見直していない場合には、保障が足りないケースも出てきます。今の保険に保障を追加する方法と、現在の保険を解約し、新しい保険に加入し直す方法があります(図表2)。いずれも現在の年齢での契約ですから、昔加入した保険に比べて保険料が割高に感じるかも知れません。しかし、選び方によって保険料を安く抑えることが可能です(図表3)。
図表2 必要保障額 3000万円の場合
図表2
図表3
図表3
保険料を安くする方法のひとつは、ネット生保や通販などのダイレクト保険などの活用です。その他に、保険種類そのものを見直す方法もあります。必要保障額は、家族が増えない限り年齢を重ねるとともに徐々に減っていくもの。保険期間中は同額の保障が続く定額の定期保険よりも、年々保障額が小さくなる保険も検討してみましょう。具体的には、保険金を一括で受取る「逓減定期保険」と、年金のように分けて受け取る「収入保障保険」などがあります。あるネット生保の場合、45歳の男性が60歳まで1800万円の定期保険に加入した場合の保険料は8,262/月、同じ保険会社の収入保障保険に加入した場合の保険料は3,520円/月(毎月10万円、保険期間60歳まで)です。さらに、タバコを吸わない人や、健康な人には保険料を割り引く保険(リスク細分型)もありますので、該当する人はチェックしてみましょう。
保険料を安くする見直し法は、保障額は変えずに保険料を安くしたい場合や、保障額を減らして新規で加入する場合 (図表1-③) も共通です。また、手続き時の注意点として、新しい保険の手続きが完了してから古い保険を解約してください。健康状態に問題があると新しい保険に加入できない場合や、手続きに手間取って保障がない期間ができるのを避けるためです。
必要保障額は年々変化するもの。子どもの独立時や、家を購入した時など大きなライフイベントのタイミングで見直すことをお勧めします。
執筆:ファイナンシャル・プランナー/田辺 南香
掲載日:2010年月07月16日
プロフィール
ファイナンシャル・プランナー(CFPR)
田辺 南香(たなべ みか)
大学卒業後、情報出版会社に勤務。社内のITコンサルタントから、ファイナンシャル・プランナーへ転身。心豊かな生活を実現するお金のコンシェルジュとして、ライフプラン・保険・資産運用などに関するアドバイス・執筆・セミナー講師などを中心に活動している。


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