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信用取引のメリット・注意点について徹底解説!

 

信用取引の買い・売りをうまく活用することで株式投資の幅を広げることができます。今回は、現物取引と比較して信用取引にはどのようなメリットがあるのか、どのような注意点(デメリット)があるのか見ていきましょう。

信用取引のメリット

信用取引には「レバレッジをかけた取引ができる」「同じ銘柄を1日に何回も取引できる」「株価が下落しているときも利益を出すことができる」の大きく3つのメリットがあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

レバレッジをかけた取引ができる

レバレッジ メリットの一つ目は「レバレッジをかけた取引ができる」という点です。委託保証金は「約定価額の30%分」を証券会社に預ける必要があります。つまりは、委託保証金の最大3.3倍までレバレッジをかけた信用取引をすることが可能です。信用取引では、手元の現金以上の株式を売買することが可能となります。

同じ銘柄を1日に何回も取引できる

メリットの二つ目は「同じ銘柄を一日に何回も取引できる(回転売買ができる)」という点です。現物取引(手元の現金および株式の範囲での売買)の場合、同日中に同じ銘柄を買付⇒売却⇒買付することは「差金決済」に該当するためできません。しかし、信用取引では同じ銘柄を買付⇒売却⇒買付することが可能です。デイトレーダー等はこの仕組みを使い、一日に何回転も売買させています。

株価が下落しているときも利益を出すことができる

メリットの三つ目は「株価が下落しているときも利益を出すことができる」という点です。現物取引の場合は株価が値上がりでしか収益を得られません(値上がりする株式を買付し、値が上がったところで売却する)が、信用売りを活用することで株価の値下がり時にも収益機会を得られます。

信用取引の注意点(デメリット)

信用取引のメリットを見てきましたが、信用取引には特有の注意点(デメリット)があります。代表的なものとして「信用取引特有の費用がかかる」「追証が発生する可能性がある」「株主優待を受け取ることができない」の注意点があります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

信用取引特有の費用がかかる

注意点の一つ目は「信用取引特有の費用が発生する」という点です。買い建玉を保有している間は証券会社からの借入代金に付する金利を支払い、売り建玉を保有している間は証券会社からの借入株式の評価に付する貸株料を支払う必要があります。また、制度信用取引で売り建玉を保有している場合は「逆日歩(ぎゃくひぶ)」というコストが発生する可能性があります。

追証が発生する可能性がある

注意点の二つ目は「追証(おいしょう)」が発生する可能性がある点です。例えば信用買いで、現金50万円を委託保証金として証券会社に預けて、トヨタ自動車株式70万円を買付するとします。その後、トヨタ自動車が50万円まで値下がりした場合、トヨタ自動車の値下がりによる20万円の損失分は委託保証金の50万円から補填することとなります。この場合、証券会社から借りている買付代金70万円に対し、直近の委託保証金(実質)は50万円-20万円=30万円となります。買付代金に対する委託保証金率は30万円÷70万円≒42%となります。

各証券会社は委託保証金の最低ラインである「委託保証金維持率」を設定しています。委託保証金維持率を下回った場合は追加で委託保証金(追証)を差し入れる必要があります。先ほどの例で、利用証券会社の委託報奨金維持率が45%だった場合、70万円×0.45=31.5万円が委託保証金として必要となるため、追証として不足分の1.5万円が証券会社より徴求されます。

株主優待を受け取ることができない

注意点の三つ目は「信用買い建玉を保有していても株主優待を受け取ることができない」という点です。信用買いは証券会社から買付代金を借り入れて株式を買付するため、買付後の株式を投資家が保有することとなることから株主優待の権利が得られると考える方もいるかと思います。しかし、実際には、買付後の株式は証券会社から投資家への貸付代金の見返り担保として、証券会社が管理することとなります。このため、投資家として信用買い建玉を保有したまま基準日を迎えた場合、投資家は株主優待を得ることができません。

まとめ

信用取引にはメリットとデメリットがそれぞれあります。特徴を把握した上で活用することで株式投資の取引の幅を広げることができるので、状況に応じて積極的に利用してみてはいかがでしょうか。

   
    

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