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株の売り方~初心者でも簡単!売りどきを見極める方法~

株を売るときは、買うときと同様「指値注文」か「成行注文」を出します。それぞれのメリット・デメリットや、単元未満株の売却方法、会社の持ち株を手放したいときの手続きや注意点、売りどきの見極め方などについて、詳しく解説します。

2つある注文方法

株を売る場合の注文方法は、買う場合と同じで次の2つの注文方法があります。

1.指値注文

売りたい値段を指定して出す注文のことです。たとえば、「3,000円で1,000株売り」というように、「値段にこだわりがあり、時間にこだわりがない場合に有効」です。

2.成行注文

売りたい値段を指定せず出す注文のことです。たとえば、「今すぐに売りたい」というように、「値段にこだわりがなく、時間にこだわりがある場合に有効」です。

指値注文、成行注文のいずれを出す場合でも、「期間指定(有効期限)」、つまり「その注文をいつまで有効とさせるか」を指定することが必要です。

なお、株式の売買においては、「成行注文優先の原則」、「価格優先の原則」、「時間優先の原則」があります。

成行注文は指値注文に優先して成立します。また、同じ銘柄に複数の注文が出された場合、値段の低い売り注文が高い売り注文に、値段の高い買い注文が低い買い注文に、それぞれ優先します。そして、同じ銘柄の注文であっても、先に出された注文の方が優先します。

指値注文のメリット・デメリット

指値注文のメリットは、何といってもほとんどの場合「指定した価格で売れる」ことです。無事に売れて取引が成立すれば、予定どおりの利益を確保することができます。また、価格がぶれるリスクがありません。売りでも買いでも指値注文は注文方法の基本といえます。

指値注文のデメリットは、「売れるまで時間がかかること」です。そして、もしかしたら値段がつかず、取引が不成立となる可能性もあります。これもデメリットといえます。特に、株価が速いスピードで下落しているときなどは、指値の売り注文では間に合わないことが多いです。

成行注文のメリット・デメリット

成行注文のメリットは、何といってもほとんどの場合、「すぐに売れる」ことです。「早く売らなければ」と心配な場合でも、一瞬で取引が成立するので安心できます。取引に時間がかからないということは、株初心者にとっては大きなメリットですね。買った株が寄り付きから勢いよく上昇し、ストップ高になっているときなどは、成行注文で売るのがよいでしょう。

IPO株(新規公開株)を初値で売りたいときも、成行注文で売ることができます。ただし初値が予想外に低く、公募価格を割り込んでしまうこともあるので、注意が必要です。

成行注文のデメリットは、「値段がぶれること」、つまり、「いくらで売れるかわからないこと」です。自分が出した成り行きの売り注文の直前に、大量の成り行きの売り注文が先に入った場合などは、結果として「ものすごく安い値段でしか売れなかった」ということもあります。買い板が薄い場合はなおさらです。

指値注文と成行注文はどう使い分ける?

では、株初心者は、売るときに指値注文と成行注文をどう使い分ければよいのでしょうか?これはなかなか難しいですが、一般的には、次のように覚えておきましょう。

特に大災害や戦争、紛争の発生、金融政策の予想外の変更など、突然の出来事で株価が急落している場合は、損失(評価損)があっというまに膨らんでしまいます。自分で設定した損切り価格を割り込んで急落している場合は、すぐに成行注文で売り、損失確定した方がよいでしょう。

株は、「買うときより売るときの方が難しい」とよくいわれます。2つの注文方法を使いこなすのは、プロの投資家でもなかなか大変です。最初のうちは悩むかもしれませんが、取引を重ねるうちに感覚を掴めるはずです。

逆指値注文について

もう一つ、「逆指値注文」についてもふれておきます。逆指値注文とは、指値注文の一種ですが、「○円まで下がったら売る」、「○円まで上がったら買う」という注文方法です。売りの場合は、先ほどの「損切り」のときによく使われます。条件付きの売り予約といえるでしょう。「この株は上がると思うけど、もし○円まで下がったらさすがに回復しないだろうから、そこで損切りたい」という場合に適しています。注文を出しておく期間を指定することもできるので、損失の拡大を抑えることができます。株初心者にとっては損益管理に有効な注文方法です。

単元未満の株を売却するには

単元未満株式を持っている人もいるかもしれません。株式の売買単位は現在、100株あるいは1,000株(全国の証券取引所では2018年10月末までに、売買単位を100株に統一する取り組みを進めています)です。よって、これらの最低単元に満たない株数、たとえば1株や2株だと市場で売ることができません。では、どうすればよいでしょうか。単元未満株の売却には、主に次の3つの方法があります。

もっともポピュラーな方法は1.です。株式の発行会社に買い取り請求をし、買い取ってもらいます。通常、買い取り請求書(依頼書)を郵送し、後日、口座に売却代金が入金されます。証券会社や信託銀行を経由して手続きをする場合もあります。

2.のように、発行会社に買い増し請求をし、最低単元に達してから売却する方法もあります。ただしこれは、発行会社に買い増し制度がある場合に限られます。

また3.のように、証券会社に売り注文を出せる場合もあります。ただしこれは、証券会社が取り扱っている場合に限られます。通常、指値注文はできません。

なお、これら3つはいずれの方法でも、手数料がかかります。また、買い取り価格(買い増し価格、売却価格)の指定はできません。

単元未満株とは厳密には異なりますが、株式ミニ投資(ミニ株)制度にもふれておきましょう。ミニ株は、通常の単元株数の10分の1で取引ができる制度で、一部の証券会社で取り扱っています。たとえば最低単元が100株の銘柄であれば、10株、20株といった単位で90株まで取引ができます。株価が高く最低投資金額が数百万円もするような場合は、ミニ株を利用して投資するのもよいでしょう。ただしミニ株も、取引時間や対象銘柄、注文方法に制限(たとえば、指値注文は不可)があり、通常の取引よりは制約が多いので注意が必要です。

会社の持ち株(自社株)を売却するには

自社株制度(持株会制度)は、上場している企業を中心に財産形成制度として広く浸透しています。通常、購入に際して会社補助がありますので、実質的な利回りがアップします。上場企業に勤務している会社員であれば、利用している人も多いでしょう。

自社株が値上がりして売りたい場合、基本的には会社が決めたルール・手順に従って売却申請を行います。自社株の売却はその性格上、「インサイダー取引」にならないよう、売却に伴うさまざまな制約があるからです。たとえば、「売却は月一回のみ」とされていたり、決算発表の日程との絡みで「売却禁止期間」が定められていたりするケースが多いです。自社株は、申し込み時に会社から制度の概要について説明がありますので、確認しておくことをお勧めします。

売りどきを見極めるには

先ほども書きましたが、株の売りどきは、初心者のみならずプロにとっても本当に難しいです。「直感頼み」、「何となく」で売るのでは、継続的に利益を増やすことは難しいでしょう。昔から「利食い千人力」といって、「利益を確定することは、何はともあれとにかく大事なことだ」という相場格言もあります。ただ一般的には、以下の8つの項目を考慮して売りどきを判断すべきでしょう。

1. 目標利益の額や目標収益率(投資元本に対する利益の割合)

株式投資をする人は、誰でも「目標利益」があるはずです。つまり、「これくらいは儲けたい」、「これくらいの利益を出したい」という利益の絶対額です。10%、20%など投資収益率の形で決めている場合もあるでしょう。この目標利益や目標収益率に到達した場合は、売りどきといえます。

2. 投資期間

目標利益と併せ、投資期間も重要です。最初に決めた投資期間が経過したら、そこで一旦全て手じまう(取引を解消する)ことも考えましょう。たとえば、同じ100万円という目標利益を達成するにしても、「1年で達成」と「5年で達成」では収益率も資金効率もまったく違います。

3. 買い材料(買った理由)が途切れた(終わった)

最初に買ったときは、何らかの理由があったはずです。「新商品が好調に売れている」、「PERが10倍割れで割安」、「13日移動平均線も25日移動平均線も割り込んで売られ過ぎ」などです。これらの理由が覆された、あるいは終わったとき、たとえば「他社で競合商品が出て、新商品が売れなくなってきた」、「PERが10倍を回復し15倍も超えてきた」、「株価が全ての移動平均線を上方に突き抜けた」といったときは、「売りどき」といえるでしょう。

4. 企業業績やファンダメンタルズ(経済の基礎的条件)

株式ですので、企業業績の分析は基本です。「決算発表によれば、この先減収減益に転じそう」、「最高益更新は今期で途切れそう」など、将来の企業業績の見通しは売りどきの判断の大きなポイントになります。また、日本や米国、欧州、中国などの景気の状態や見通し、為替や金利、物価、商品市況の動向といった、いわゆるファンダメンタルズも売りどきを見極める判断材料になるでしょう。

5. チャート(テクニカル分析)

チャートの形状やテクニカル指標のサインで売りどきを判断することも有効です。「株価が急騰して移動平均線から大きく上方かい離していて、短期的にはどう見てもバブルに見える」、「日足のチャートがほとんど垂直に上昇している」、「下落トレンドが続いているが、当分の間変わりそうもない」、「RSIが過熱感を示している」といった場合も売りどきといえるでしょう。チャートソフトを活用して検討するのもよいでしょう。

6. 売買代金や売買高の傾向(需給)

その銘柄の人気度を測る上で、売買代金や売買高をチェックすることも重要です。移動平均にしてトレンド(傾向)を確認するとよいでしょう。また、機関投資家が好む銘柄であれば、ファンドの決算に合わせた換金売りや、新年度入りに伴う新規資金流入による買いなどの要素も考慮しましょう。

7. 株価の値動きのクセ(季節性・アノマリー)

特定の月や季節に上昇したり下落したりする傾向がある銘柄があります。「シーズンストック」などと呼ばれることもあります。これらの銘柄は、特定の月や季節に売り上げが集中するため、それを見込んだ売買が盛んになります。このように、上昇する月、下落する月の傾向がある銘柄は、この株価のクセ(アノマリーといいます)も売りどきの判断材料になるでしょう。たとえば日経平均株価でも、伝統的に毎年1月は前日比プラスになる日が多いことで知られています。その反対に9月は前日比マイナスになる日が多いです。それ以外にも、個人投資家の配当権利取りの買いで、毎年特定の時期に、一時的に株価が上昇する傾向にある銘柄もあります。

8. コスト(手数料や税金など)

1.の目標利益は、コスト控除後の手元に残る金額で考える必要があります。手数料や税金も判断材料の一つになるでしょう。たとえば手数料は、証券会社によって額が違いますし、また一回で売り切るか複数回で売るかでも額が変わってきます。

税金については、譲渡益と配当の課税関係をしっかり確認しておきましょう。また、年をまたいで売却する方が有利か、年内に売却する方が有利か、といった判断が必要になる場合があります。

まとめ

株の売りどきを見極めるのは難しいですが、利益の出ている株を売ることはとても楽しい作業ともいえます。少しでも高い値段で売ることができるよう、注文方法を理解し、売りどきを見極めるポイントを覚えて株式投資を楽しみましょう。

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